昨年に韓国を訪れた中華圏の観光客が初めて日本観光客の数を上回った。
5日金融投資業界と観光知識情報システムによると、昨年の中国、台湾、香港など中華圏の観光客の数はすべて374万5千人で、日本の351万9千人より6.4％（22万6千人）が多かった。
中国人観光客が前年比27.8％増の283万7千人で、台湾と香港でもそれぞれ28.0％と28.2％増の54万8千人、36万人だった。
訪韓日本人観光客の数は前年より7.0％増えた351万9000人で、円安などで増加幅が相対的に低かった。
個々の国別では日本が昨年にも訪韓観光客の数から1位を維持し、中国、米国（69万8千人）、台湾（54万8千人）、香港（36万人）が続いた。
昨年に韓国を訪れた全体の観光客（1千114万人）で、中華圏全体に占める割合は33.6％、日本は31.6％であった。
中華圏の観光客が全体の外国人観光客に占める割合は、2006年だけでも、22.4％と20％を少し超えたが、2009年24.8％、2010年28.5％、2011年29.9％に高まった昨年に初めて30％を超えて33.6％を示した。
所得水準が高くなった中国人たちが外国の観光に本格的に乗り出し、地理的に近く、韓流でおなじみの韓国をたくさん見つけたからとみられる。
日本人観光客の割合は、2006年38.0％、2009年39.1％など30％中後半を維持して2010年34.4％、2011年33.6％、昨年31.6％で、その割合が小さくなる傾向にある。
特に円安と韓日外交葛藤の影響で、昨年第4四半期の日本人観光客の数は、前四半期と比較して21％減少した。
中華圏と日本の観光客の格差は、今年より大きくなる見通しだ。
昨年下半期に発足した中国の新しい指導部が消費刺激を通じた内需拡大政策を広げると見込まれ、海外の観光がさらに活性化されると期待されるからである。
これに伴い、韓国観光公社は今年中華圏の観光客が昨年より16.2％増えた435万人、日本の観光客は11.6％増の393万人を誘致することを目的として立てた。
公社の今年の目標外国人観光客1千250万人のうち、中華圏の割合は34.8％、日本は31.4％に該当する。
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